社員教育を開催しようと考えているが、どのような内容を実施すればよいのかわからない。そんな悩みを持つ経営者や担当者もなかにはいるでしょう。まず、社員教育は新人や中堅社員に向けて実施されることが多いことを知っておいてください。
社員教育のメリットとは
管理職に向けての研修を行っている会社もなくはないですが、全体でみると3割にも満たないといわれています。教育は若手の力を伸ばすためにやるのが一般的なのです。
社員教育は目的を持って、実施することが大切です。仕事をする以上、「ビジネススキル」を身に付けさせるのは必須といえるでしょう。また、「コミュニケーションスキル」や「問題解決能力」も同じぐらい大事といえます。そして、忘れてはならないのが「人間力」です。仕事がいくらできても、社会人としての自覚が足りない社員はいずれ問題を起こす可能性があります。教育を行う際には、この4つのポイントを意識しましょう。
ニーズによって使い分けよう！社員教育の具体的な方法
よくある社員教育の方法のひとつとして、「OJT」が挙げられます。OJTとは新入社員に実際に現場に入ってもらい、上司や先輩の指導のもと、教育を受けさせることです。
最初は簡単な内容からはじめ、だんだんとステップアップさせていきます。実務を学ばせる機会が豊富ですし、教える人次第でレベルをコントロールできるのがメリットです。
しかし、忙しい現場だとOJTの計画が杜撰になりやすく、その場しのぎの内容になってしまうケースもあります。
上司や先輩の教育に対する意識が低く、社員のスキルを思ったほど伸ばせない場面も時折見かけます。概要については座学であらかじめ習得をさせておいて、実践的なところはOJTで学ぶなど、段階を分けた教育が有効です。
社員教育として「e-ラーニング」を採用している企業もよく見かけます。e-ラーニングはインターネットを活用した教育のことです
。動画やスライドのコンテンツを使用し、受講者が好きなタイミングで学習できるのがメリットでしょう。実施内容は企業によりけりですが、社内のルールを身に付ける際などに使われることが多いです。
個別の進捗管理もできますので、学習状況に合わせたフォローもしやすいでしょう。ただし、実際の集合研修とは異なり、受講者のリアクションがわからないのはデメリットです。
受講者が内容をあまり理解せずに研修を終えてしまうケースもなかにはあるでしょう。習熟度を確認するテストは実施した方がよいかもしれません。
ハイレベルなスキルを学ばせるために、外部からプロを招いた教育を行う企業も数多くあります。自社特有の業務内容であれば、そこに精通しているベテランが教えれば問題ないでしょう。
ただし、特定の高度な資格の勉強や管理職に向けた研修など、専門的で難易度が高いものは外部委託するほうがよい場合もあります。
企業の目指したい道は社員教育で決まる
社員教育は企業を成長させるために、必須ともいえるものです。学習は各社員に任せる企業もなかにはありますが、それだとなかなか安定した発展が期待できません。
それぞれの社員に合わせた教育を検討し、皆でレベルアップしていきましょう。
社員教育は育成をするためだけに行うのではなく、企業の方向性を共有する役目も果たします。
社員教育を通し、企業が進みたい道を示すことが重要だと心得ましょう。
